診療案内

人工妊娠中絶手術

妊娠したかも…?と思ったら

予期しない妊娠をしたかもしれない…と思うと、いろいろな不安がよぎると思います。
もし中絶を選択する場合、中絶手術が受けられる期間は限られています。
当院では、今後どうしたらよいか悩んでいる方にも、正しい知識をわかりやすくお伝えし、よりよい選択ができるようにサポートしますので、一度ご相談ください。

人工中絶手術について

妊娠がわかったものの、さまざまな理由から妊娠を継続できない場合があります。

当院では、母体保護法に基づき、妊娠11週未満の初期段階での人工妊娠中絶手術を行います。
母体保護法とは母体の生命と健康を保護することを目的とした法律です。

人工妊娠中絶の手術ができるのは、この法律にもとづき各都道府県医師会によって、医師の人格・技術・医療施設の設備を考慮して「母体保護法指定医師」の指定を受けた医師に限ります。
当院の医師は母体保護法指定医師です。手術や痛み、将来の妊娠に対する不安などに配慮し、安心して中絶手術を受けていただけるように心がけています。

手術の時期

妊娠の週数は、最後の月経初日を0日として数えます。生理予定日を1週間過ぎても生理が来なければ、妊娠5週目にあたります。
もし最終月経日がわからなくても、クリニックの超音波検査で胎児のCRL(頭の先・おしり・長さ)を調べることで、妊娠週数が割り出せます。

中絶手術は早ければ4週から可能で、当院では11週未満まで対応しています。
なるべく早い段階でうけたほうが、体への負担が少なくすみます。

妊娠11週以降の中期妊娠中絶手術の場合は連携病院をご紹介いたします。

手術の時期

体への負担が少ないMVA法(手動真空吸引法)

当院では、WHO(世界保健機関)や日本産婦人科手術学会が推奨している、MVA法(手動真空吸引法)を採用しています。

MVA法は、子宮内の内容物をやさしく吸引することで、子宮への負担が少なく、出血や痛みも抑えられる低侵襲の手術方法です。
使用する器具はすべて使い捨てのため、衛生面でも安心して受けていただけます。

日帰り手術が可能

この方法では、前処置(子宮口を広げる処置)が不要なケースが多く、手術前日や当日の早朝に来院いただく必要がありません。
そのため、日帰りでの手術が可能です。
※ 妊娠週数や子宮の状態によっては、前処置が必要となる場合があります。その場合は、事前の診察時に丁寧にご説明いたします。

初期妊娠中絶手術(11週未満)の主な方法

MVA法:当院で採用している方法

柔らかいプラスチック製の吸引管と手動吸引器を使用して、子宮内の内容物を吸い出す方法です。

  • 子宮内膜を傷つけにくく、出血や痛みが少ない
  • 手動で吸引圧を調整でき、身体への負担を軽減
  • 回復が早く、術後の経過が安定しやすい
  • 子宮への損傷や癒着のリスクが低く、次回妊娠への影響が少ない
  • すべての器具は使い捨てで、衛生的

D&C法:多くの医療機関で実施されている方法

金属製の器具を使って子宮内を掻き出す方法です。
従来から多くの施設で行われていますが、子宮内膜への負担が大きく、術後に出血や痛みが強く出る場合があります。

手術までの流れ

予約

予約

WEBかお電話からご予約ください。

中絶手術を希望される方は、木曜以外で診療予約をお取りください。

WEB予約はこちら

術前診察

術前診察

診察や検査を行い、妊娠の状況、正確な週数をお伝えします。
意思の確認を行い、可能と判断すれば手術についてのご説明、手術日のご予約を行います。
術前の採血を行います。

※ 初診当日に、中絶手術を受けることはできません。

手術日当日(12時の手術開始の場合)

当日0時以降は絶食としてください(お茶・お水のみ朝9時まで可能です)。

10時30分に、来院ください。手術に向けて準備をしていきます。

12時麻酔・手術開始となります。
手術は麻酔を含めて15分ぐらいの予定です。手術後は麻酔の影響が残っていますのでリカバリールームで3~4時間ほど休んでいただき、問題ないようでしたらご帰宅いただけます。

※ 当院では手術前日の来院や、数時間前からの前処置はありません。

持ち物

  • 手術同意書(本人及びパートナーの署名・捺印)
  • 生理用ショーツ
  • 夜用ナプキン(大1つ)
  • スリッパ(必要な方)

料金

妊娠9週未満 130,000円
妊娠9週以降11週未満 150,000円

※ お会計には術前採血・手術処置料・薬剤料・看護料・リカバリールーム使用料・術後外来再診料1回分が全てが含まれます。
※ なお、生命にかかわる緊急事態などが発生した場合、その治療に要した諸費用を別途ご請求することがありますので、あらかじめご了承ください。
※ 未成年の方でも処置は可能な場合がありますが、緊急事態の際に連絡が取れる方が必ず必要となります。当院受診にてご相談ください。
※ 既婚者の方は、母体保護法により配偶者の方の同意が必要となります。